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日本語本科紹介

理事長挨拶

21世紀はアジアの時代です。
世界で最も成長するこのアジアを舞台にして、ビジネスで成功する人材を育成するのが、中央情報専門学校です。成功の鍵になるのが、「ITとビジネスと語学のスキル」です。
中央情報専門学校の日本語本科で先ず日本語の基礎をしっかりと学び、その後、当校の専門課程でITとビジネスをしっかり勉強し、国際的に活躍するビジネス人材になりましょう。
私たち教職員一同、「親切・丁寧・わかりやすい授業」で皆さん一人ひとりの可能性を最大限に伸ばします。
さあ、一緒に始めましょう。皆さんのご入学を心からお待ちしております。
中央情報学園理事長 岡本 比呂志  

Profile

東京大学卒。一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程単位取得。
1987年 学校法人中央情報学園 中央情報専門学校設立。
1988年 理事長就任。
また、全国専修学校各種学校総連合会副会長、留学生教育学会理事などの団体・学会役員なども兼務。

学校の特徴

中央情報専門学校の特徴

中央情報専門学校は1987年に開校し、2017年に創立30周年を迎えました。
「日本語学校の教職員が選ぶ留学生に勧めたい進学先」を決める日本留学AWARDSに6年連続(2021年現在)入賞している、留学生に人気の高い進学先です。

留学生活を送るのに抜群のロケーション

学校最寄りの志木駅は池袋まで20分、新宿までは30分と都心へのアクセスが非常に良い駅です。 また志木駅周辺には有名な大学や高校が多いため学生も多く、大型ショッピング施設やスーパー、飲食店などが充実している一方、駅から少し離れると閑静な住宅街が広がっており、生活しやすい環境です。 成田空港・羽田空港⇔志木駅は直通のリムジンバスがあり、空港からも楽にアクセスできます。

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中央情報専門学校

日本語本科の特徴

日本語本科とは

日本語本科は、2000年4月に開設されて以来、「文化の壁を乗り越え、共生し合える心を育てる」という理念を基盤とし、日本語教育に取り組んでいます。
日本の大学・大学院・専門学校への進学を希望し、将来日本での就職や活躍を目指す人材を育成するために、初級から上級まで5段階のレベル別授業で日本語を習得することにより、多くの留学生が日本語能力試験に合格しています。
これまでに日本語本科には、イラン・インド・オランダ・スペイン・スリランカ・タイ・中国・ネパール・パキスタン・バングラデシュ・フィリピン・ベトナム・ベネズエラ・ミャンマー・モンゴルなど、15ヶ国以上の国から学生たちが来ています。

各言語による学生サポート

日本語・英語・ベトナム語・中国語が話せる学生サポート専門のスタッフが常駐しています。
その他、ネパール語、ベンガル語、ヒンズー語、ミャンマー語などの対応も必要に応じて可能です。
日本語が話せない入学当初でも相談できる体制があります。

言語サポート

中央情報専門学校日本語本科に留学するメリット

中央情報専門学校を運営する中央情報学園は、文部科学省より認可された学校法人です。 一般の日本語学校とは異なる体制で留学生のみなさんの生活をサポートします。

1. 長い在留期間

中央情報専門学校日本語学科の4月入学生には、日本入国前に通常2年3か月間(10月入学生は2年間)の在留許可が与えられます。(一般の日本語学校は最長で1年3か月)
在学期間中、ビザ更新の手続は必要ありません。

在留資格
学費

2. リーズナブルな学費

学校法人では税制上の優遇措置が認められており、学生が支払う授業料と入学金にかかる消費税(10%)は非課税です。中央情報専門学校日本語本科の学費が他の日本語学校と比べて安いのはこのためです。また、教材費や学校行事にかかる費用も全て学費に含まれていますので、入学後に請求されることはありません。

3. 通学定期券購入が可能

学校法人に通う学生が電車やバスなどの公共交通機関で通学する場合、通学定期券を購入することができます。通学定期券は、通常運賃の約30%の価格で購入できますので、通学にかかる費用を抑えることができます。一般の日本語学校の学生はこの通学定期券を購入することができません。

例:東武東上線みずほ台駅⇔志木駅の運賃

通常定期券
5,300円/月
学生定期券
1,880円/月

通学定期
設備

4. IT系専門学校ならではの設備

IT系専門学校である中央情報専門学校はIT設備が充実しています。(高速Wi-Fi完備・各教室にプロジェクタ設置) 日本語本科でもこれらの設備を使用し、ニューノーマル時代に対応した授業を実践しています。
・教室内ではプロジェクタの使用により、活動が多くより質の高い授業が可能。
・不測の事態でも自宅からしっかりと授業に参加できるMicrosoft Teamsを利用したオンライン対応。

自己点検・評価報告書等

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